設計課は、「建築確認へ添付する設備設計図」と、「自社で施工するための工事用設備設計図」を作成することが主な業務であり、機器の選定や配置計画の立案、配線・配管経路の検証、電気容量や換気風量といった数値算定などを自社で設計しております。

また、意匠図の矛盾報告や機器収まりの提案、入札条件との整合性確認、建築指導課からの指導対策など様々な対応によりお客様のサポートも行っております。

法的根拠、敷地条件、客先要望などを考慮した上で、「施工可能か」に重点を置くことをポリシーとして掲げるとともに、建築確認へ添付する設備設計図から工事用設備設計図の作成までを同一担当者で一貫して進めていくことで、伝達による連絡漏れや情報の劣化を最小限とするよう努めております。

また、不明点や不整合、誤記などを発見するために、「担当者以外と設計計画をディスカッションする」という確認方法を採用し、設計精度の向上にも取り組んでおります。

さらに、市役所、警察署、医療施設、学校、保育所などの公共施設から工事事務所、詰所、宿舎など多種多様なプレハブ建築物を全国規模で設計してきた実績があり、そのノウハウをもとに、該当する地域の特性や必要設備を想定し、要望予測などを取り入れることで早期の問題解消や円滑な設計計画の立案を行っております。